この記事はナンダカフラリの個人的な主張でありブログを代表する意見ではありません。

最近は日韓の間で諍いが多い。
不買運動だ断交だなんだのと。
でも、個人的にはあまり気になっていない。

今後日本で主要産業となるであろうインバウンド業界的には一過性の出来事が起きているに過ぎない。
訪日韓国人は今後も日本のインバウンド業界の将来を明るいものとする重要因子であり続ける。
いずれインバウンド業界の声が日本でも韓国でも大きくなっていく。
だから、長期的には大したものではない。
でも問題はマスコミの怠慢だ。

というのも韓国の世論調査はとても回答率が低い。
2019年07月16日10時08分付中央日報日本語版の記事から引用する。

文大統領の支持率、再び40%台に下落…民主・韓国の格差も縮小

 今回の世論調査は標本誤差は95%信頼水準で±2.0%ポイント、回答率は4.3%だ。詳しい内容は中央選挙世論調査審議委員会ホームページで確認することができる。

 だそうだ。
 この世論調査に一体何の価値があるのだろうか。
 日本の場合だと40パーセント前後ぐらいらしい。これでも信用できるかどうかは人によって違うだろう。
 それが10パーセントにも満たない場合。
 それはもう取り上げるべきではないと思う。
 そしてたいていの韓国の世論調査はそんなものなのだ。

 そして問題なのは日韓のマスコミがこれを問題視しないことだ。
 韓国のマスコミは煽れればなんでもいいというところがあるのでいまさら驚きもないが、日本のマスコミは一体何をやっているのだろう。
 気づいていて知らんふりでも、ただ本当に気づかないだけなのも、いずれも怠慢に過ぎる。

 俺の予想では気づいていて後でその問題点を報じるつもりなのではないかと思っている。
 というのも、今の問題はいずれ解決する確率が高い。しかも日本の世論調査では回答率を併記することが多いし、韓国マスコミの日本語版はいくつかある。
 実態が把握できないはずがないのだ。
 それを逆手に取て今のうちに煽るだけ煽って、あとで実はこうでしたと言うつもりだと考えるのが自然に感じる。

 まあそれは予想に過ぎないが、いずれ分かるときは来るだろう。でも、どうであれ度し難き怠慢があるのは変わらない。

 日韓の問題で不愉快な点があるとすればそのくらいだ。